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仮想通貨OSA(Optimal Shelf Availability)とは？特徴や将来性・購入方法や取引所

2018/12/1 仮想通貨

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仮想通貨「OSA(Optimal Shelf Availability Token)」に関する特徴や将来性、買うことの出来る取引所や買い方について紹介しています。

OSA(Optimal Shelf Availability)はどのような仮想通貨なのか、プロダクトの紹介や口コミについてもまとめているので参考にしてみてください。




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OSA(Optimal Shelf Availability)とは

OSA(Optimal Shelf Availability)は2018年9月にICOを行った「世界初の非中央集権型マーケットプレイスの構築」を目的としたプロジェクトです。

消費者の毎日の買い物をより満足できるものにするための、既存の非効率的な物流・小売業のプロセスをビッグデータを元に改善して、商品廃棄の削減、コストカットにより消費者に利益を還元することを目標としています。

ICOは世界150カ国からハードキャップの40億円の資金調達を行い盛況のうちに終了しました。

OSAの特徴は以下の通りです。

  • 小売業界の課題を解決する
  • 分散型プラットフォームを提供
  • ICO評価サイトで高い評価を獲得

OSAは「OSA DC社」によって既にテストパイロットも稼働しているプラットフォーム「OSA Hybrid Platform」を開発しています。

画像認識や機械学習など、ブロックチェーンと最先端テクノロジーを組み合わせて小売業界の課題解決を目指しています。

現在の小売業界が抱えている課題はこちらです。

  • 非効率な連携により4000億ドル以上の損失が生まれている
  • 毎年1000億ドル以上の商品が廃棄されている
  • 商品の情報を正しく消費者に伝えられていない

プラットフォームを活用することにより、メーカーや小売業者は商品の在庫管理や流通プロセスが簡略化され、コスト削減に繋がり、消費者は欲しい商品を在庫切れ無く安く購入することが出来るようになります。

また、不透明で非効率な商品管理によって生まれている大量の商品廃棄をなくすことで環境問題の解決も図ることが出来ます。

まさに「ビジネス・消費者・環境」に優しいマーケットを作ろうとしているわけですね。

分散型マーケットプレイス

OSA(Optimal Shelf Availability)のプラットフォームは物流の仕組みだけでなく、消費者の購買行動をビッグデータとして蓄積し、店舗改善に役立てます。

これにより、研究者・メーカーなどのマーケティング戦略に活用することで最終的に優れた商品開発を行うことが出来ます。

ブロックチェーンを活用しており第三者の介入が不要で運用されているので、プラットフォームの運用手数料なども不要です。

管理コストも安く抑えられており、商品情報の改ざんを防ぐことが出来るので安全な商品を消費者に届けることが出来ます。

トークンの役割

消費者はAR技術を搭載したスマホアプリを使用してスマートに商品を選ぶことができます。

その際に行われるトランザクションでOSAトークンは使用されます。

そのため、システムの利用者が増えて多くの取引がされるようになるほどトークンの価値が向上し、長期的に価値が上がっていくことが予想されます。

 

分散型プラットフォームのデモンストレーション

OSAは2018年12月からプロジェクトのメインとなる分散型プラットフォーム「OSA Hybrid Platform」の開発を目指しており、動画でプロトタイプのデモンストレーションを公開しています。

実際のプロダクトがどのように使われるのか、使用感をイメージすることが出来ます。

ICOの多くはプロジェクトが進まず、開発も行われないものが多い中でここまでしっかりとプロダクトが作り込まれているというのは大きな安心材料ですね。

OSAの対象となるユーザーのメリット

OSAのビジネスは小売業界に蔓延している課題を解決することで最終的に消費者への利益還元を目標としてプロジェクトを推し進めています。

プロジェクトの利害関係者を洗い出し、それぞれどのようなメリットがあるのか整理してみました。

対象者 OSAの役割
ベンダー
メーカー		 【店内の問題の最小限化】
売上高を増やす売り切れの削減
小売店の競争優位性を確保
需要予測によるキャッシュフロー強化
物流企業 【納期の改善と効率的な在庫管理】
小売店に届けるまでの手順を簡略化
商品輸送の透明性の向上
モニタリングにより厳密な物流管理
小売店 【在庫切れ削減とコスト最適化】
信頼できるデータで効率的な商品管理
最先端のモニタリングで競争を優位に
ロイヤリティの増加で客数を増加
消費者 【買い物のコスト削減】
削減したコストを割引として享受
売り切れがなく商品を購入できる
店舗で効率的な買い物ができる
技術
パートナー		 【最先端技術の導入】
NTKなど最先端技術の協力企業多数
画像認識やAIの市場への導入
データ
プロバイダ		 【ビッグデータの活用】
プロモーションに必要なデータ収集
消費者もデータにアクセスできる
業界団体 【業界に蔓延する問題の解消】
サプライヤーや小売業者団体と協力
業界メーカーのサポートによる連携

プロジェクトを推し進めていく上で、関係者団体全てがメリットを享受できるように設計しており在庫管理の最適化などをパイロットテストで証明しています。

パイロットテストに参加している多国籍消費財メーカー5社の監督下で設計され実施されました。

この５社とは、Mars、ロレアル、ダノン、EFES、日本たばこインターナショナルです。

ICO評価サイトで高い評価を獲得

OSAは海外のICO評価サイトでほぼ満点の高評価を得ており、プロジェクトの将来性や開発メンバーの信頼性から高い評価を得ています。

OSA(Optimal Shelf Availability)の基本情報

通貨名 OSA
公開日 2018年11月
最大発行枚数 5,777,223,968枚
（約57億枚）
公式サイト https://OSAcoin.org/
ホワイトペーパー こちら
テレグラム こちら
Medium こちら
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LINE@ こちら

OSAのICO概要

  • 開催期間：2018年3月20日～8月31日
  • ハードキャップ：4000万USD
  • ブロックチェーン：イーサリアム（ERC20)
  • 価格：１ETH=3000OSA（1枚約6円）

トークンの使用内訳

【OSAトークンセール収入配分】

  • 39%：製品カタログと画像認識開発
  • 21%：コア製品開発
  • 18%：研究開発
  • 11%：ビジネス開発
  • 8%：マーケティングとプロモーション
  • 3%：チーム報酬とアドバイザー費用

【OSAトークン使用配分】

  • 22,5%：トークンセール（一般）
  • 22,5%：事業拡大
  • 17%：パートナー&アドバイザー
  • 15%：チームおよび初期貢献者
  • 6%：リテールインセンティブ
  • 3%：データサイエンスコミュニティインセンティブ
  • 3%：研究開発インセンティブ
  • 3%：法務および財務
  • 2%：賞金
  • 6%：予備資金およびべスティング

一般プレセール期間およびパブリックセール期間中に貢献者に配分される22.5%のトークン（発生したボーナスも含む）が、トークン配布後に10カ月間ロックされます。

トークン配布以降、各月の終わりに、ロックされたトークン（ボーナス分も含む）の10%が、徐々にロック解除されます。

残り77.5%のトークンはトークン配布後12カ月間ロックされ、4年間の間に徐々にロック解除されます。この期間中、トークンは12カ月ごとにロック解除されます。

そのうち、11.5%のみがトークン配布、後12カ月以内にロック解除され、プラットフォーム開発のニーズのために使用できます。

パートナーおよびアドバイザーに配分されたトークンは、配分後2年目から徐々にロック解除されます。

チームと早期支持者に配分されたトークンは1年から4年の期間ロックされ、徐々にロック解除されます。

ロックアップ解除されるトークンの数は、プラットフォーム開発のマイルストーンと、OSAのサービス
の成長に相関します。

OSA(Optimal Shelf Availability)の将来性・今後

世界的な大企業と提携済み

ダノン、コカコーラ、JTIなど日本人でも知っている世界的に有名な大企業と提携しています。

大企業がバックアップを行っているということは、プロジェクトの信頼感も高く、プラットフォーム運用後も早い段階で提携企業への導入が進むことが予想されます・

強力なコミュニティと日本でのマーケティング戦略

OSA DC社CEO、Alex Isaiev (アレックス・イサエフ) およびチーム一同は、米国、ヨーロッパ、韓国、中国、日本に7万人以上のコミュニティを抱えており、マーケティング活動に積極的です。

日本国内でもツイッターやnoteなど幅広いメディアを用いて翻訳した情報を発信しており、日本語での情報を閲覧することが出来ます。

後述するロードマップでも日本に向けてPRを行うことを予定しており、重点的に力を入れていく市場の一つに選ばれています。

ロードマップ

OSAのロードマップは「製品開発」と「ビジネス開発」の2種類に大きく分けられています。

【製品開発のロードマップ】

  • 2018年
    1月：新しいビッグデータアーキテクチャの導入、マスタデーターのカタログテスト
    2月：機械学習モデルをさらに強化
    5月：ブロックチェーンとスマートコントラクトの機能開発（ステージ1）
    8月：EOSブロックチェーンの採用、アジア製品モデルの画像認識エンジン訓練
    9月：OSA B2Bソリューション強化
    10月：B2Cソリューション開発開始、デジタルアシスタントVer0.1
    11月：高度ブロックチェーン技術テスト完了
    12月：分散型プラットフォーム開発開始、B2Bブロックソリューション強化（ステージ２）、サプライチェーン向け強化、MLソリューション開発（ステージ２）、画像認識モデル開発（ステージ３）、製品評価システム開発、拡張現実機能開発開始、ブロックチェーン開発（ステージ３）
  • 2019年
    3月：B2Bソリューション強化
    4月：B2Cソリューション、分散型プラットフォームプロトタイプテスト、B2B機能拡大
    6月：米国とアジアのPOC後、B2Bソリューションアップグレード、重点市場での画像認識エンジンアップグレードと導入
    7月：製品カタログパイプライン導入
    8月：分散型プラットフォームPOCテスト
    10月：分散型プラットフォーム導入、B2Cソリューション導入（Ver0.2）、AI推奨エンジン導入
    12月：B2Bソリューション強化および機能拡大（ML、AR、IR、IoT）

【ビジネス開発のロードマップ】

  • 2018年
    1月：パリにてフランス経済研究所とのワークショップ
    2月：デロイトとのミーティング、Double Chain韓国と会合
    3月：米国オフィスをカリフォルニアに開設、オフィスを韓国に開設、韓国ソウルのd10eで1位を受賞
    8月：トークンセール開始
    9月：米国でのビジネス開発チームを強化
    10月：中国でのオフィス及びビジネス開発チーム立ち上げ
    11月：日本でのオフィス及びビジネス開発チーム立ち上げ
    12月：米国、中国、日本、韓国でのPOC(概念実証)B2Bソリューションのための小売業者と接触AIとブロックチェーン・ラボワークショップ
  • 2019年
    1月：アジア地域でのトップクラスの大学AIとブロックチェーンラボ開設
    3月：重点市場でのOSA Decentralizedマーケティング
    4月：米国でのPOC
    6月：中国でのPOC
    7月：日本でのPOC
    8月：韓国でのPOC、米国および中国でのさらなるビジネス拡大、B2Cソリューションマーケティング
    10月：アジアでのさらなるビジネス拡大
    11月：重点市場での分散型プラットフォーム導入およびプロモーション

ここでは2018年以降のロードマップについて紹介していますが、公式サイトでは2015年からのロードマップも記載されているので興味のある方はぜひ覗いてみてください。

OSA(Optimal Shelf Availability)の取引所・買い方

※OSAは現在日本円で直接買うことはできません。

国内の取引所でビットコインを購入し、以下の海外取引所で交換することができます。

個人的にはセキュリティ面もしっかりしているBiboxはおすすめです。

OSAを買うまでの手順は以下のとおりです。

  1. 国内の取引所でビットコインを買う
  2. Biboxにビットコインを送金
  3. ビットコインでOSAを購入

国内の取引所登録は、セキュリティレベルが高く海外取引所へのビットコイン送金手数料が無料のDMMBitcoinがおすすめです。

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(公式サイト)

OSA(Optimal Shelf Availability)の口コミ・評判

https://twitter.com/4_0929/status/1063273735837216768

OSA(Optimal Shelf Availability)の公式ツイッター

OSA(Optimal Shelf Availability)は買うべき？

OSAですが、実際に買うべき銘柄なのか気になるところですよね。

管理人の独断と偏見で、以下のポイントをチェックした上で買うべきかどうか考察してみました。

OSAの評価

プロダクトの将来性 (4/5)
時価総額の安さ (4/5)
単価の安さ (4/5)
取引所の少なさ (4/5)
コミュニティの人気度 (3/5)
総合評価  (4/5)

小売業の課題を解決するために既に世界的な大企業とも提携しており、プラットフォームも実稼働に向けて開発を進めています。

分散型プラットフォーム導入によりグローバルに小売業界全体の課題を解決に導いてほしいですね。




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