【2018年版】将来性のある国内アルトコインランキング20選！ | 国内取引所で買えるおすすめ銘柄

仮想通貨について調べていくとビットコインの他にもイーサリアムやリップルなど、”アルトコイン”と言われる数多くの通貨があることが分かります。

仮想通貨はアルトコインやICOによって発行されたトークンを含めると全部で2000種類以上あると言われており、それらは違う特徴や性質を持っています。

時価総額の高いアルトコインを買って手堅く投資するか、時価総額の安い草コインを買って一気に稼ぐか迷ってしまいますよね。

出来れば将来性のある仮想通貨を買って損をする確率は少しでも減らしたいものです。

今回は2000種類以上ある中から、国内取引所で購入できる将来性のあるアルトコインをランキング形式でまとめました。

どのような基準で仮想通貨を選べば良いのか、通貨ごとの特徴や将来性について詳細に解説しています。

これさえ読めば将来性のあるアルトコインはどれなのか、自信を持って投資するべき通貨がわかるようになります。

国内で買えるおすすめアルトコインランキング

国内取引所で購入できるアルトコインをランキング形式でまとめました。

各通貨の特徴や将来性などは、通貨名を押すことで詳細な記事を読むことが出来ます。

簡単な概要だけを知りたい方は記事の後半で解説しているので是非参考にして下さい。

順位	仮想通貨
1位	BCH (ビットコインキャッシュ)
2位	ETH (イーサリアム)
3位	LSK(リスク)
4位	MONA(モナコイン)
5位	XRP (リップル)
6位	LTC(ライトコイン)
7位	ETC(イーサリアムクラシック)
8位	QASH(キャッシュ)
9位	NEM(ネム)
10位	XCP(カウンターパーティ)
11位	SJCX(ストレージコインエックス)
12位	COMSA(コムサ)
13位	ZAIFトークン(ザフト)
14位	PEPECASH(ぺぺキャッシュ)
15位	FSCC(フィスココイン)
16位	NCXC(ネクスコイン)
17位	BCY(ビットクリスタル)
18位	CICC(カイカコイン)
19位	FCT(ファクトム)
20位	JPYZ(ゼン)

将来性のあるアルトコインを見極めるには？

2000種類以上もあるアルトコインの中から将来性のある通貨を一つずつ吟味していくのはほぼ不可能です。

そのため、どのような基準で将来性の有無を見極めれば良いのか専門家の私が判断ポイントを選んでみました。

• 時価総額と流通量の高さ
• 独自の特徴と機能があるか
• 開発メンバーの経歴や人脈の有無
• 国内取引所で購入できるか

時価総額と流通量の高さ

「CoinMarketCap」など仮想通貨の時価総額が一覧形式で見ることのできるサイトを活用することで主要なアルトコインの時価総額や1日あたり取引される流通量（取引高）を確認することが出来ます。

仮想通貨は実際の通貨と同じで商品のやり取りはもちろん、他の通貨と交換するための取引所の基軸通貨として使われます。

そのため、ほぼ全ての取引所で使われているビットコインやイーサリアムは時価総額も流通量もダントツで高いです。

流通量はその通貨が人気の高さを示し、時価総額はその通貨の需要の高さを示します。

仮想通貨の時価総額の計算方法

• 総発行枚数×1枚あたりの価格＝時価総額
• 市場流通枚数×1枚あたりの価格＝市場価格

時価総額も流通量も低い通貨は買い手がいない状態となっており、価格がどんどん下がるようになります。

この2つの数値が右肩下がりになっている通貨は価値が下がっている証拠なので安易に購入しないほうが良いでしょう。

独自の特徴と機能を持っている

仮想通貨がなぜ2000種類以上もあるのか？それには通貨としての機能だけでなく、全て異なるプロジェクトや背景を持って誕生しているからです。

• 開発を始めた目的と経緯
• どのような目的で使われるのか
• どのような技術が使われているか

通貨ごとに決済のしやすさに特化したものや、電子カルテをブロックチェーンに管理する医療目的のものなど多種多様です。

これらの情報は全て公式サイトやホワイトペーパーに記載されており、端から端まで読めばプロジェクトが伝えたい内容が記載されています。

またロードマップなど、開発スケジュールも記載されているので予定通りに開発が進んでいるかどうかも重要なポイントになります。

その通貨が将来性のイマイチな市場を狙っていて、通貨の特徴や機能にも魅力を感じなければ購入しないほうが良いでしょう。

開発メンバーの経歴や人脈の有無

アルトコインの多くは特定の開発チームや企業によって運営が行われています。

公式サイトでバックグラウンドとなる開発組織や社名・経歴などを顔写真付きで公開しているものもあれば、誰に開発されているかも不明な通貨もあります。

投資をする上で信頼性というのはとても重要になります。

開発メンバーの経歴やどのようなスキルを持った人物が携わっているのかどうかで将来性も大きく変わってくるでしょう。

また、どのような経歴を持っているか知ることが出来れば、そのバックにどのような人脈があるのかどうかも推し量ることが出来ます。

いくら壮大なプロジェクトを掲げていてもそれが実行できなければ机上の空論に過ぎません。

例えば「金融業界に革命をもたらす通貨を作る！」と目標を立てても、開発メンバーに金融業界や銀行・証券会社に努めたことのない人間しかいなければ将来的に頓挫する可能性は高いでしょう。

技術力の高いメンバーばかり揃っていても、その業界にメスを入れられる人間がいなければ将来性があるとは言えません。

国内取引所で購入できるアルトコインがおすすめ

ここまで将来性のあるアルトコインの見極め方を紹介してきましたが、一番簡単な判断ポイントは「国内取引所で取り扱っているかどうか」でしょう。

国内取引所に上場するためには全て金融庁に申請して、その通貨の健全性や開発がきちんと行われているかなど厳しい審査が行われます。

問題なく通貨の将来性が認められればホワイトリストに登録され、自由に上場可能になります。

そのため、国内取引所に上場しているアルトコイン＝金融庁からのお墨付きと受け取ることもできるわけです。

2000種類以上ものアルトコインから将来有望な通貨を探し出すのは一苦労ですが、国内から探すだけであれば数十種類程度なので安心して下さい。

まだ国内取引所に登録してない方はこちらの記事も参考にして下さい。

アルトコインの特徴と将来性

ETH (イーサリアム)

• スマートコントラクトを持つ
• 分散型アプリケーション機能搭載
• プラットフォームとして世界中で使われている

イーサリアムもビットコインと同じようにブロックチェーン上で動作する仮想通貨です。

しかし、ビットコインと大きく異なる機能である「スマートコントラクト」と「分散型アプリケーション(DApps)」という機能を持っています。

そのため、お金としての機能だけでなく、プラットフォームとしてサービスを作る基盤になるサービスの役割も果たしています。

 

スマートコントラクトは日本語にすると『契約の自動化』と言われています。

ビットコインなどの従来の仮想通貨はブロックチェーン上に金銭のやり取りの「取引記録」のみしか残すことが出来ません。

しかし、スマートコントラクトを持つ仮想通貨の場合、取引記録に加えて「契約情報」を残すことが出来ます。

 

これを活用することにより、保険や不動産など複雑な契約を必要とする手続きを自動的に行うことが出来るようになり、人為的ミスや改ざんを無くし人件費コストも削減することが出来るようになります。

 

分散型アプリケーション(DApps)とは独自トークンを発行できる機能の事です。

イーサリアムを使用したサービスを展開して、その中で独自に発行したお金をやり取りすることもできます。

イーサリアムを利用したICOやプロジェクトは既に多数あり、ビットコインとは立ち位置が大きく異なります。

ETC(イーサリアムクラシック)

• ハードフォーク前の旧イーサリアム
• イーサリアムと同じスマートコントラクトを持つ
• セキュリティレベルが高い

ETCはクラシックという名前からも分かる通り、元々はイーサリアムとして使われていました。

そのため、基本的な機能であるスマートコントラクトなどイーサリアムと同等の機能を持っているのが特徴です。

 

イーサリアムが分岐した理由はとある事件がきっかけに運営内部が分裂したために起こったハードフォークが理由です。

イーサリアムはスマートコントラクト機能を有しており、これをビジネス活用する企業が多くいました。

その中には「THE DAO」というプロジェクトがあり、イーサリアムを使用しているということもあり注目を集め資金調達にも成功しました。

 

しかし、2016年6月に脆弱性を突かれて50億円相当のイーサリアムをハッキングされる被害にあいました。

この事件を受け、イーサリアム運営は「ハードフォークによってハッキング前の状態に戻す」という手段を取り、投票によって90％以上の賛同を受けて可決されました。

その後、ハードフォークによってイーサリアムのハッキングは無かったことになりました。

 

運営チームではこの対応が「非中央集権を目指す仮想通貨の役割として正しい選択だったのか」という部分でチームが内部で分裂しました。

この行動に反発したチームメンバーは、新しいプロジェクトとしてイーサリアムクラシックを立ち上げて生まれました。

 

現在はイーサリアムよりも拡張性を制限し、セキュリティや安定性の向上を目指してIoT業界への導入を進めています。

ETCは開発スピードよりも普及後の安定性や使いやすさ、取引量の増加に伴うスケーラビリティ問題に直面しないよう慎重かつ保守的な開発を進めています。

BCH (ビットコインキャッシュ)

• ビットコインからハードフォークで誕生
• 送金処理の早い仮想通貨
• スケーラビリティに優れている

ビットコインキャッシュは2017年にビットコインからハードフォークによって誕生したコインです。

ビットコインでの取引が2017年に増大し、スケーラビリティ問題という送金づまりが起きたため、ビットコインキャッシュでは送金スピードの解決に焦点を当てて開発が進められました。

そのため、出た当時は数千円の価格しか付いていませんでしたが、数ヶ月で100倍にも高騰しました。

 

ビットコインはブロックサイズが小さく、拡張性などの制限があるため、小額決済に向いていないという性質があります。

ビットコインを昔から支持しているコア派はこれを機に「価値の保存」や「デジタルゴールド」として役割を目指すことにしました。

 

しかし、反コア派であるビットコインキャッシュ支持派は通貨としての役割を持っていないビットコインを凌ぐ勢いで送金性能の拡張に取り掛かり、取引手数料も桁違いに安い仮想通貨の開発に成功しました。

現在でも送金処理に優れている仮想通貨は多くありますが、ビットコインブランドを掲げているビットコインキャッシュは物凄い勢いで実需拡大を推し進めています。

XRP (リップル)

• 独自開発の高速決済システム
• 銀行の国際送金の仲介役を目指している
• コミュニティの人気が高い

リップル(XRP)はリップルは2004年にカナダのRyan Fugger氏によって開発された銀行間取引を便利にする支払いシステムです。

リップルは独自で開発した”リップルネットワーク”を持っており、ビットコインよりも約100倍早い高速決済を実現しています。

その処理能力は1秒間に1500件の取引処理が可能になっており、現在の銀行が抱えている課題を解決する目的で開発されました。

 

この取引速度の速さは、独自開発の承認システムによって実現されています。

ビットコインではPoWが使われており、承認作業に10分ほどかかりますが、リップルではこれを数秒で処理することが出来ます。

 

これを使用することで銀行取引で時間のかかってしまう国際送金などの問題を解決でき、現在の銀行が抱えている問題を解決できます。

最終的には世界中の銀行間取引ネットワークをリップルネットワークに置き換えて”通貨同士の仲介役”として利便性を向上しようという目標を掲げています。

リップルと銀行の性能比較

	リップル	銀行
送金速度	数秒	数日
手数料	ほぼ無料	～500円以上
為替レート	お得なレート	銀行次第
送金確認	不要	必要
維持コスト	ネットワークのみ	土地 人件費 その他固定費

リップルのネットワークではこれら全てを解決し、高速かつ安価な取引を実現しつつコストも1/10以下に抑えることが可能です。

このネットワークシステムを、メガバンク東京三菱UFJ銀行が採用したのは有名な話です。

NEM(ネム)

• マイニングの代わりにハーベスティングがある
• 誰でも簡単にコインが受け取れる
• テックビューロ社と共同開発を進めている

ネム(NEM/XEM)は2014年1月19日にBitcoin Talkでutopianfutureというハンドルネームの人物からプロジェクトが発足し、2015年3月31日に公開されました。

元々「New Economy Movement(新しい経済運動)」の略でしたが、現在はNEMという固有名詞になっており、「平等で自由な経済圏」を作ることを目標とした仮想通貨です。

 

ネムの特徴はマイニングがなく、新規発行されるコインがありません。

その代わりに、ハーベスティング（収穫）と言う形でネットワーク貢献者たちに報酬が配布されています。

ハーベスティングとは誰でも簡単に参加し、報酬を分配できるシステムのことです。

従来のビットコインなどでもマイニングを行うことで報酬を獲得できますが、参加するためには専門の知識や機材を必要とするためとても難しいです。

ネムではこれを無くすために、パソコンで用意されているダッシュボードアクセスするだけで誰でもハーベスティングに参加し、平等に報酬を受け取れるシステムを開発しました。

 

なぜネムにマイニングが無いのかというと、PoI (Proof-of-importance)と呼ばれるシステムを採用しているからです。

ビットコインなど従来の仮想通貨が採用しているPoWシステムでは、大規模なマイニング環境（高額なCPUや電気エネルギー）を持っている人に報酬が偏るため、利益の分配が正しく行われません。

資本力があるお金持ちが、採掘用の工場を用意してマイニングすればその人ばかりに報酬が行ってしまいますよね。

 

ネムではこれを解決すべく、ネットワーク貢献者（他通貨でマイナーにあたる人物）に対してインポータンス（重要度）と呼ばれるPoIスコアを付与しています。

PoIスコアが高い人物には報酬が高く与えられるようになっており、NEMを使用して、取引を増やすことでPoIスコアを上げることが出来ます。

 

国内取引所のZaifも運営しているテックビューロ社と共に現在「カタパルト」と呼ばれる技術開発を行っており、日本での認知が特に高くなっています。

またネムの開発メンバーに日本人がいるため、日本での人気が特に高くなりました。

これは簡単に言うと「ネムの取引処理能力を大幅にアップするアップデート」のことです。

 

現在の処理能力でも既にビットコインを大きく凌ぐ取引速度を誇るネムですが、これが更に強化されるようです。

今後、どういった差別化をして他の通貨と戦っていくかが重要になりそうです。

LTC(ライトコイン)

• 手数料が安く高速取引可能
• 充実したサポート
• マイニングコストが安い

LTC(ライトコイン)は元Googleエンジニアのチャーリー・リー氏によって開発された仮想通貨です。

ライトコインは当時、ビットコインを上回る仮想通貨を作ろうと立ち上げられたもので、送金スピードの速さや処理能力の高さなどアルゴリズムの根本から大きな違いがあります。

s-cryptと呼ばれるアルゴリズムを採用しており、ビットコインとの処理能力の差は数百万倍あると言われています。

 

ライトコインでは実用性を重視した仮想通貨を目指しており、決済スピードの速さに優れています。

当初は「ビットコインが金(ゴールド)であれば、ライトコインは銀(シルバー)を目指そう」と言われていました。

発行量が少なく、1枚あたりの値段が高いビットコインは不動産や宝石など大きな金額の取引に向いており、まさしく仮想通貨界の金(ゴールド)といえます。

 

ビットコインの発行枚数は2100万枚になっており、値段が高騰することで価格の小さい買い物に使用するには、価格が小数点以下になり分かりづらいという欠点があります。

しかし、ライトコインはその4倍の8400万枚発行しており、価格の高騰が起きにくいというメリットがあります。

 

ビットコインでは取引量増加により、送金手数料の高騰や着金の遅れなど「スケーラビリティ問題」という送金詰まりが起きています。

ライトコインではコレを防ぐために初めて「Segwit」を導入した仮想通貨になります。

Segwitとはブロックサイズを自由に拡張できる機能の事で、1つのブロックチェーン上で出来る送金件数の数を増やすことが出来る(=利用者が増えても送金詰まりが起きない)仕組みのことです。

 

また、アトミックスワップと言われる「ユーザー同士の安全な仮想通貨交換システム」の開発に成功しています。

これは技術的にとても難しく、モナコインなど一部通貨しか実装されていません。

ライトコインはビットコインの欠点を補うことで日常決済に重きを置いた仮想通貨と言えるでしょう。

LSK(リスク)

• 分散型アプリケーションプラットフォーム
• ブロックチェーンの開発が簡単になる
• イーサリアムとは構築方法が異なる

リスク(LSK)はイーサリアムと同じ分散型アプリケーション(DApps)を採用しており、ブロックチェーンを使用したアプリケーションの開発を行うことが出来るプラットフォームです。

簡単に言うと誰でもLISKを使用してアプリケーションを開発を行うことが出来るもの。ということです。

 

イーサリアムと大きく異なる点はDAppsを一つのブロックチェーンで構築するのではなく、それぞれをサイドチェーン化する点です。

これにより負荷が分散され処理能力が向上し、ネットワークの拡大性と開発の重要性においてメリットがあります。

 

LISKは開発言語にJavaScriptを採用しています。

開発言語とは仮想通貨を開発しているエンジニアが、開発に使用する言語のことです。例えば日本人であれば日本語と英語であれば断然日本語のほうが読み書きしやすいですよね。

エンジニアの世界では開発言語というのが世界共通で複数ありますが、その中でもJavaScriptというのはとてもメジャーなものでほとんどの方が使用できます。

そのため、開発参入のハードルが低く自分の作りたいものをLSKを使用して開発出来ます。

 

分散型アプリケーションを採用したイーサリアムと同じような仕組みを持っているLSKですが、参入のハードルの低さからイーサリアムを超える可能性もあります。

現在イーサリアムをプラットフォーム（ベース）として利用して多くの企業がブロックチェーン技術を使用して研究や開発を行い、独自のプロジェクトを作っています。

しかし、LSKと比べると開発が難しく扱えるエンジニアも多くありません。

JavaScriptで開発が行えるのであれば、LSKがイーサリアムよりも、プラットフォームとして選ばれる可能性は高いでしょう。

MONA(モナコイン)

• 日本産の仮想通貨
• サブカルコミュニティで実際に使える
• コミュニティ人気と開発力が高い

モナコイン(MONA)とは2013年12月に誕生した日本初の暗号通貨です。2ちゃんねる(現5ちゃんねる)で有名なアスキーアート「モナー」をモチーフにしています。

昔からネットを利用していたユーザーなら一度は見たことあるキャラクターですね.

キャラクターをメインにした通貨は他にもぺぺキャッシュや野獣コインなど様々ですが、モナコインは日本初の仮想通貨として、実需拡大を続けています。

2013年から当初はおもちゃ感覚で技術者の間で開発が進んでいましたが、少しずつ利用店舗なども増え「キャラクターモチーフのネタコイン」の枠に留まらないしっかりとした通貨になっています。

 

MONAは2013年から続いている仮想通貨で、既に成熟した開発メンバーとコミュニティパワーを持っています。

開発者たちがライトコインをベースに利益度外視でブロックチェーンを使った日本産の仮想通貨を作ったもののため、昔からのホルダーたちはモナコイン愛がとてもあります。

当時は日本語のドキュメントもほぼ無かったので、日本産仮想通貨のパイオニアと言えるでしょう。

現在でも開発が活発に行われており、コアメンバーに対して強い信頼が持てます。

 

またチップ機能の「Tipmona」と言われる機能があり、ウォレットを持っていなくてもツイッター上でMONAを気軽に送金することが出来ます。これもコミュニティパワーを強くしている一因となっています。

 

MONAは仮想通貨が有名になる前から主に秋葉原を中心に、実店舗での利用を促進してきました。

そのラインナップやPCショップのArkやメイド喫茶など、ギークなものを中心に様々な店舗で実際に使うことができます。

モナコインを使って決済できるサービス「Monappy(モナッピー)」があり、MONAを使用してネット通販で商品や絵、食品などを購入することも出来ます。

SJCX(ストレージコインエックス)

• 安定性の高いクラウドストレージ
• 安価で安全なプラットフォーム
• 暗号化されプライバシー保護される

Storj(ストレージ)は2014年8月にカウンターパーティ（XCP）から誕生したICOプロジェクトです。

P2Pとブロックチェーンシステムを利用したクラウドストレージを提供するプラットフォームを提供します。

以前はSJCX(ストレージコインエックス)という名前でしたが、ブロックチェーンをビットコインからイーサリアムに移行したことで「STORJ(ストレージ)」という名前になりました。

「クラウドストレージ」とはオンライン上のデータを保管する場所を指します。

現在もDropboxやGoogle Driveなど多くのクラウドストレージサービスがあり、データの保管場所として多くのユーザーに利用されています。

しかし、これらのサービスは特定の企業によって管理されており”中央集権化”されているためプライバシーなどの問題があります。

2017年にはGoogle Driveの中身がGoogleによって検閲されていることが分かり、特定の企業が提供しているサービスに情報を預ける危険性が認知されました。

STORJは現状のクラウドストレージサービスの欠点を見直し、欠けている安定性、プライバシー、透明性を改善して提供することを目指しているオープンソースのクラウドプラットフォームです。

クラウドストレージサービスを提供する上で、ブロックチェーンの分散型と暗号化技術はとても重要になります。

このサービスの中にアップロードしたファイルは暗号化と細断化されて、世界中のネットワークで分散され安全に保管されます。

特定の誰かがデータセンターに情報を保持している形ではないため、維持コストも安く、高速なネットワークでアップロード・ダウンロードすることが可能になっています。

ブロックチェーンによる安全なクラウドストレージを提供し、利用料金の安さが大きなメリットとなります。

FCT(ファクトム)

• データ管理プラットフォーム
• アメリカ企業が運営している
• 契約情報をブロックチェーンで管理

FCT(ファクトム)はアメリカ企業が運営している中央集権型の仮想通貨です。

Factoid（ファクトイド）と言われるプロジェクト上で使われるコインで、これはあらゆる電子記録を記録、追跡、管理するために作られた「データ管理プラットフォーム」を目指しています。

 

実用化されれば、複雑で膨大な契約情報の記録やコンプライアンス情報の保持、住宅ローンなど長期間保存が必要なデータなどをブロックチェーン上で安全に保持することが出来ます。

簡単に説明すると、ブロックチェーンに契約情報や印鑑証明、個人情報を管理することで、ハンコや第三者の保証人なしで「情報があることを証明できる」サービスです。

 

インターネットが普及した現在でも、役所に行って面倒な手続きをしたり、ハンコ文化がなくならないのは証明する方法が他にないからです。

Factoid（ファクトイド）はそういった日本の古くて悪い文化を打破する可能性を秘めています。

 

現在は文書管理するためのシステム管理部門や、機密事項を保存するためのコストをかけて政府も管理していますが、それでもハッキングによる情報流出がたびたび起こっています。

Factoid（ファクトイド）管理している情報はすべて分散、暗号管理されているため安全性に優れています。また、

ブロックチェーンで管理している情報は第三者が情報を改ざん、盗み見ることが出来ない特徴も持っています。

 

情報管理はすべての業界において必要になるため、企業だけでなく政府や国にも影響を与えます。

既に多くのベンチャーキャピタルから投資を受けており、2016年夏にはウォール街の企業とも提携しており、アメリカ住宅ローン市場から普及していく可能性を持っています。

 

現在、『Factom Harmony（ファクトム・ハーモニー）』と呼ばれるサービスと、独自機能の『dLoc』の開発を進めています。

COMSA(コムサ)

• テックビューロ社のプロジェクト
• ビジネスのブロックチェーン導入サポート
• ICO参加のボーナスをもらえる

COMSA(コムサ)はZaifを運営しているテックビューロ社が発足したプロジェクトの独自トークンです。

現在、ビジネスにブロックチェーン技術を導入してICOを行う企業が急速に普及しています。

 

ICOとは資金調達の方法です。主にイーサリアムなどdApps機能を有しているブロックチェーン技術を利用して独自トークンを株式のように発行して購入してもらうことで、資金を集めます。

ICOを行うメリットとしては、株式と違い独自で購入する場所を提供することが可能で仮想通貨で世界中から時間を問わずに参入することが出来るので、企業と投資家どちらにもメリットがあります。

 

コムサではブロックチェーンの導入やICOへのサポートを行い、架け橋となる存在を目指しています。

コムサを使用することでICOに参加する場合、5％お得に購入することが可能で、クローズドセールへの参加などのメリットもあります。

PEPECASH(ぺぺキャッシュ)

• Rare papaの購入や交換に使われるトークン
• カウンターパーティで作られたトークン
• コレクションやゲーム目的で使える
• キャラクターから派生したモナコインと似たコイン

PEPECASHはMatt Furie氏が手がけた2005年の漫画に登場するカエルのキャラクター「Pepe the flog」をモチーフにした仮想通貨です。

そのキャラクターは、海外版の匿名掲示板「4ch」という場所でネタキャラとして親しまれていました。そのため、通貨の特徴は野獣コインやモナコインと似ているところがあります。

 

日本では「海外版モナコイン」と言われることもありますが、目的や性質は大きく異なります。

PEPECASHの最大の特徴は。決済手段としての通貨でなく「Rare pepe(レアペペ)」と呼ばれるカードを購入するために使われている点です。

 

ゲームで使われているカードは全て有志のデザインによって作られており「Rare pepe foundation」へ申請し、承認される必要があります。

ぺぺキャッシュ(PEPECASH)はそのサービス内でカードの購入費用や申請手数料として使用されます。

カードにはそれぞれ効果がついており、アルバムとして鑑賞するだけでなく、実際にカードゲームとして遊ぶことができます。

カードの効果などは運営によって考えられるため、自分の描いたイラストが思わぬ高額を付けることもあります。カードによっては1枚100万円の価値があるのもあるそうです。

ZAIFトークン(ザフト)

• Zaifの運営会社が発行している
• 株のような役割
• 初心者からの人気が高い

ZAIFトークン(ザフト)はその名の通り、Zaifを運営しているテックビューロ社が発行している独自トークンです。

1枚あたりの価格が1円～と安いため、仮想通貨初心者からの人気が高いのが特徴です。

同じくテックビューロ社が発行しているCOMSAも資金調達の手段として使われているため、片方の価値が上がれば、どちらの値段も比例して上昇する特性を持っています。

 

2018年12月までに総発行枚数の25％をロックアップする予定になっています。

ロックアップとは日本語で「凍結」を意味するもので、名前の通り使えなくすることで現在流通しているザフトの価格上昇が見込まれます。

 

現在は所有者に対して明確なメリットは特にありませんが、テックビューロ社（Zaif）の成長に価格が左右されると行っても過言ではないでしょう。

XCP(カウンターパーティ)

• ビットコイン上で展開されている
• 金融プラットフォーム
• 独自トークンを作れる

XCP(カウンターパーティ)とはビットコインのブロックチェーン上で動作しているオープンソースの金融プラットフォームです。

 

最大の特徴として、カウンタパーティを消費して独自トークンを発行することが出来るため、ICOなどのビジネス利用が行われています。

ブロックチェーンが持つ安全性や情報保持の革新的な技術を利用して、個人でもトークンの発行を行うことが出来ます。

これにより自由な経済圏の創出も可能となります。

 

カウンターパーティは既に分散型取引所を保有しているため、発行した独自トークンと自由に交換して取引を行うことが出来ます。

そのため、消費されたカウンターパーティは徐々に流通量が減少していくため、相対的に現存している1枚あたりの価格も上昇していきます。

BCY(ビットクリスタルズ)

• ゲーム会社が発行している仮想通貨
• ゲーム内通貨として使われる

BCY(ビットクリスタルズ)はスイスのゲーム会社EverdreamSoft (EDS)社が発行している仮想通貨です。

2015年2月から発行されており、実際にEDS社が運営している以下のゲームでゲーム内通貨として利用することが出来ます。

• SPELLS OF GENESIS
• Moonga

ゲーム内ではGoogle PlayやAppStoreを通して現金で購入する方法と、BCYを消費して購入する2種類の課金方法があります。

BCYの特徴として、現金で購入された分はバーン（使えなく）する仕組みを採用しており、ゲーム内で課金されるほど1つあたりの希少性が上がるという設計になっています。

 

ゲーム内通貨が実際の仮想通貨に置き換わることで、データ価値の保存をBCYに置き換えることが可能になります。

また、バグでのデータ紛失などもブロックチェーン上に記載された取引履歴を見ることで、資産の所在を明確にすることが可能になっています。

 

仮想通貨でアイテムやガチャを購入出来るため、1万円分のBCYを購入して、3000円で欲しいものが手に入ったから7000円分を現金に戻すということも可能です。

総発行量は100,000,000BCYでトークンセール期間中に2015年に15,000/BTCの割合で交換が行われていました。

FSCC(フィスココイン)

• 株式会社フィスコが発行している
• 株主優待と同じ役割
• グループ会社で利用可能

FSCC(フィスココイン)とは株式会社フィスコが発行している独自トークンの仮想通貨です。

金融、メーカー、物流など様々な分野でのシステム開発を行っている会社で中国マーケットにも進出している特徴があります。

既にベンチャー向け企業のJASDAQに上場している有望な企業でもあります。

 

フィスココインは株主優待として発行されており、通常の株と同じようにグループ会社であるフィスコ、カイカ、ネクスグループのサービス利用でコインを使用できるメリットを持っています。

 

当初は価格変動などで上限発行枚数の50,000,000 FCSSから更に追加で発行する予定がありましたが、2017年7月に発行枚数をロックすることを発表しました。

これにより、既にフィスココインを持っている人は新規発行によるデフレの恐れはなくなりました。

しかし、発行枚数の約80％を企業が有しているため、売却などで値段の調整や変動が起こる可能性があります。

 

通常の仮想通貨とは違い、株式と同じような役割になるため、今後の価格変動などは基本的に株式会社フィスコの成長に左右されると言っていいでしょう。

CICC(カイカコイン)

• 株式会社カイカが発行している
• 株主優待と同じ役割
• グループ会社で利用可能

CICC(カイカコイン)とは株式会社カイカが発行している独自トークンの仮想通貨です。

金融、メーカー、物流など様々な分野でのシステム開発を行っている会社で中国マーケットにも進出している特徴があります。

既にベンチャー向け企業のJASDAQに上場している有望な企業でもあります。

 

カイカコインは株主優待として発行されており、通常の株と同じようにグループ会社であるフィスコ、カイカ、ネクスグループのサービス利用でコインを使用できるメリットを持っています。

 

当初は価格変動などで上限発行枚数の300,000,000 CICCから更に追加で発行する予定がありましたが、2017年7月に発行枚数をロックすることを発表しました。

これにより、既にカイカコインを持っている人は新規発行によるデフレの恐れはなくなりました。

しかし、発行枚数の90％を企業が有しているため、売却などで値段の調整や変動が起こる可能性があります。

 

通常の仮想通貨とは違い、株式と同じような役割になるため、今後の価格変動などは基本的に株式会社カイカの成長に左右されると言っていいでしょう。

NCXC(ネクスコイン)

• ネクスグループが発行している
• 株主優待と同じ役割
• グループ会社で利用可能

NCXC(ネクスコイン)とは株式会社ネクスグループが発行している独自トークンの仮想通貨です。

ネクスグループは通信デバイス、旅行サービス、介護支援、ロボット事業、農業ICTなど幅広い分野で展開している企業です。

既にベンチャー向け企業のJASDAQに上場している有望な企業でもあります。

 

ネクスコインは株主優待として発行されており、通常の株と同じようにグループ会社であるフィスコ、カイカ、ネクスグループのサービス利用でコインを使用できるメリットを持っています。

当初は価格変動などで上限発行枚数の20,000,000 NCXCから更に追加で発行する予定がありましたが、2017年7月に発行枚数をロックすることを発表しました。

これにより、既にネクスコインを持っている人は新規発行によるデフレの恐れはなくなりました。

 

通常の仮想通貨とは違い、株式と同じような役割になるため、今後の価格変動などは基本的にネクスグループの成長に左右されると言っていいでしょう。

JPYZ(ゼン)

• 1円＝1ZENを目指して発行
• ビジネスでのブロックチェーン促進で作られた
• 社会実験に使われているプロジェクト

JPYZ(ゼン)とはZENともいわれており、ブロックチェーン推進委員が発行しているZaifでのみ取り扱っている仮想通貨です。

これは他の仮想通貨と違い通貨としての普及を目指したお金ではなく、1JPY＝1ZENの為替を安定化させてビジネスでのブロックチェーン技術の使用を普及させる目的で発行された仮想通貨です。

 

仮想通貨は送金速度の速さや送金手数料の安さで銀行を脅かす存在として一気に注目を集めましたが、取引増加における手数料増大や大幅なレート変動により信頼性の面で普及が停滞しています。

 

ZENは投機的側面を排除し、1ZENが1JPYになることを社会実験として証明をしようというプロジェクトになっています。

そのため、大量の売買注文が入った場合、ブロックチェーン推進委員により1円をキープするように常に調整が行われています。

発行された2017年の間も、約1円をキープしていたため、今後も暴騰暴落する可能性は限りなく低くなると思われます。

QASH(キャッシュ)

• QUOINE社発行の独自トークン
• ICOで120億円の調達に成功
• LIQUID(リキッド)でメリットを受けられる

QASH(キャッシュ)は国内取引所「Liquid」を運営しているQUOINE社が発行しているイーサリアム(ERC20トークン)をベースとした仮想通貨です。

QASH(キャッシュ)について理解するためにはLIQUID(リキッド)と言われる言葉についても理解しておく必要があります。

LIQUID(リキッド)とは同じくQUOINE社によって開発されている「高い流動性を持つ仮想通貨取引プラットフォーム」のことです。

 

仮想通貨の取引には流動性の高さがとても重要になります。

例えばビットコインやイーサリアムなど有名な仮想通貨であれば、人気も高く保有している人が多いのでどんな取引所でもすぐに売買することが出来ます。

このようにすぐに売買できる(＝買い手と売り手が沢山いる)状態のことを、流動性が高いと言います。

しかし、誕生されたばかりで無名の仮想通貨は人気も低く、売り手と買い手がなかなか見つからない流動性の低い状態に陥ってしまいます。

流動性の低い通貨は売れる見込みがなくなり、買い手も少なくなってしまう負のループになります。

LIQUID(リキッド)ではこのような状態を防ぐために開発されているプラットフォームなわけですね。

また、仮想通貨だけでなく日本円やドルなどの法定通貨の取り扱い格差も発生しており、カナダドルやフィリピンペソなどマイナーな通貨への対応も予定しています。

 

LIQUIDのホワイトペーパーによると、QUOINE社は2019年第2四半期までに独自のブロックチェーン構築を目指しています。

QASH(キャッシュ)は現在ERC20トークンベースで発行されていますが、独自のブロックチェーンが実装されることで「新QASH」の発行を予定しています。

アルトコイン投資はリスク分散を意識しよう

仮想通貨初心者がアルトコイン投資にハマってしまうと、つい盲目的に「この通貨は将来値上がりするから全額投資する！」と資産のすべてを1つの銘柄に入れてしまう傾向にあります。

これは投資の世界でもタブーとされており、必ずリスク分散を意識して投資することを心がけましょう。

専門家の私の場合は以下のようなポートフォリオ（資産配分）で10～20ほどの複数の銘柄に投資予算を割り振っています。

• ビットコイン：30％
• 基軸アルトコイン：40％
• 主要アルトコイン：20％
• 草コイン：10％

仮想通貨は株と違って価格の変動が激しい金融商品と言われています。

そのため、1日で資産が2倍になることもあれば、半分になることもあるためかなりハイリスク・ハイリターンな投資であることを肝に銘じておきましょう。

どのようにリスク分散を行って賢い投資をすれば良いのか、初心者の方は是非参考にして下さい。

アルトコイン投資に慣れたら草コイン投資も始めよう

アルトコイン投資に慣れてくれば晴れて仮想通貨初心者は卒業です。

その次に「草コイン」と言われる時価総額も流通量も低いかわりに、価格が数倍に上る可能性を秘めたさらにハイリスク・ハイリターンな投資も始めてみましょう。

草コインとは？

• 認知度が低い
• 時価総額が低い（時価総額ランキング50位以下）
• 単価が安い（1枚100円以下）
• 高い値上がりが期待出来る

草コインはもちろん国内取引所で購入することは出来ず、海外取引所に登録するところから始まるので少しハードルは高くなります。

しかし、ある程度投資の知識が身についてくれば「あの通貨も気になる…」と国内取引所で買えない通貨も気になるものです。

海外取引所に登録すれば買える通貨の種類も500～1000種類以上に広がるので、草コイン投資をきっかけにチャレンジしてみましょう！